求人情報
転職情報源はいろいろありますので、その特徴を考えておきましょう。
新聞
昨今は新聞を取らない若い方も増えていますが、一番身近な情報源が新聞です。 金融関連だったら経済新聞を、飲食関係ならスポーツ新聞、外資系を狙うなら英字新聞などと、 新聞ごとに求人広告を掲載している企業の特色があります。Ｕ・Ｉターンを希望するのでしたら 地元の地方新聞を入手し、求人を調べる方法も有効でしょう。
求人情報誌
求人情報というと、コンビニにも置いてある無料の求人情報誌と書店で売られる有料の情報誌です。 その情報量は新聞をはるかに超え、業界別や職種別にも分類されているため、 比較検討しやすいというメリットもあります。データ欄の見方をしっかりマスターすると、 求められている技術分野や給与の相場感なども掴めますし、同じ業界の会社情報も比較検討しやすくなります。
インターネット
在職中で転職活動にあまり時間が取れない人には、24時間アクセス可能というインターネット検索できる、 企業のホームページはうれしいシステムです。企業のホームページには、経営者や人事からのメッセージ、 商品などの詳しい会社情報が掲載されている場合が多く、会社研究にはとても有効です。 また、直接企業へアクセスしなくても、様々な企業情報を掲載するサイトなどの活用も近年普及しています。 職種や勤務地などの希望条件で検索できたり、掲載企業へのエントリーが可能な場合もあります。
ハローワーク（公共職業安定所）
ハローワークは、全国の求人情報を無料でコンピュータ検索できます。失業してからでなく、 在職中でも利用できます。ただ、閲覧は自由ですが、求人募集している会社名が伏せてあるので事前の会社 チェックには使えません。もし「これは！」と思う会社には相談員が連絡を取り、会社と求職者双方がOKなら、 面接の調整をしてくれます。 専門的な知識を持つ相談員も多く、親身に職探しの相談にのってくれるのも心強い。 Ｕ・Ｉターン専門の窓口を持つハローワークもあります。
斡旋機関
人材銀行や民間の人材斡旋機関に登録して、企業から連絡が来るのを待つ方法もあります。 一般に中高年齢を対象として、管理職や技術職、専門職を無料で紹介しているのが公的な人材銀行です。 民間の斡旋機関では長年キャリアを積んだ人が対象となっています。労働省の認可を受けた人材紹介会社は 全国に3000社以上あります。 電話で登録できるところもありますが、直接担当者と相談して細かい希望を伝えたほうがよいでしょう。
口コミ・紹介
意外かもしれませんが、友人、知人、親戚など人的つながりも有効な情報源となる場合が多いのです。 なぜなら、潜在的な求人ニーズはほとんどの会社にあるといっても過言ではないようです。 斡旋機関や情報誌掲載などコストをかけずに、優秀な人材は確保したい、そう考える経営者は結構いるのです。 もし自分が希望する業界や企業に詳しい人がいれば、直接情報が得られるかもしれません。 知人や友人のつてを利用して複数の人から話を聞き、参考にするというのも有効でしょう。 また、身近に転職経験者がいれば、積極的に話を聞いてみましょう。業界特有の習慣や縁故入社の有無など、 口コミならではの情報が得られるかもしれません。